- 三井住友カードの強制解約が楽天カードに影響した。
- 強制解約後でもクレジットカードは作れる可能性がある。
- 強制解約だけではブラックリストに載らない。
私は毎月の支払日に口座残高不足で延滞を繰り返していた結果、初めに「三井住友カード」、その2か月後に「楽天プレミアムカード」が強制解約されてしまいました。
※私の多重債務の内訳詳細はこちらをどうぞ。
愛用していた2枚のクレジットカードを処分…。
強制解約になっため破棄した2枚のクレジットカード2度のクレジットカードの強制解約を経験したからこそ断言できることがあります。
クレジットカードの強制解約は所有している他社のクレジットカードへ影響します。
本記事ではクレジットカードが強制解約されてしまったしまった人向けに、「特に問題ないよ」ということを私の体験談を基にお話しします。
- 強制解約だけでブラックリストに載ることはない。
- クレジットカードが強制解約される原因。
ちなみに、クレジットカードが強制解約されたとしても社会的制裁を受けることはありませんのでご安心ください。もし、クレジットカードがない生活に不安があればデビットカードを持つことで解決します。
大丈夫です。3か月以上の支払い滞納がなければクレジットカードの強制解約だけでブラックリストに載ることはありませんのでご安心ください。
過去に2枚のクレジットカードが強制解約されている私でも、クレジットカードを再発行できていますのでブラックリストに載っていないことは確かです。
目次
クレジットカードの強制解約だけではブラックリストには載らない(3か月未満の延滞の場合)
このように考える人もいるかもしれません。実際、私も2枚のクレジットカード強制解約されたときは自己破産を考えていました。
ただし、この考えは「クレジットカードが強制解約されるとブラックリストに載ってしまう」という誤解をしていたためです。
ネットの情報に翻弄(ほんろう)されてしまいましたが、事実は違います。
ブラックリストに載る条件
クレジットカードの支払いを3か月以上、もしくは61日以上延滞した場合、信用情報機関に異動情報が登録されます(この処置がブラックリストに載ると表現されています)。
一般的に、クレジットカードの支払いを1ヵ月以上延滞すれば、強制解約になることは避けられないはず(カード会社が許すわけありません)。
つまり、信用情報機関に異動情報が登録されるよりもクレジットカードが強制解約される条件の方が厳しいため、通常であればブラックリストに載ることはありません。
ただし、クレジットカードの強制解約後も、カード利用時の支払い残高を延滞し続けるとブラックリストに載る条件に達する可能性があるため、注意が必要です。
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クレジットカードが強制解約されると、これまでのリボ払いやカード利用残高が一括請求されると思っているかもしれませんが、そんなことはありません。これまで通り毎月分割で請求書が届きます。
※延滞が続き裁判を起こされる事態になれば一括請求になります。
【要注意】クレジットカードが強制解約される原因は４つある!?
クレジットカードの強制解約は事前に警告があるわけではなく、ある日突然やってきます。
もし、その予兆があるとすれば利用限度額の突然の減額です。
とは言っても、クレジットカードを利用している本人であれば心当たりはあるはずですよね。
強制解約される主な原因
- 毎月の支払い延滞常習犯
- 登録情報の不備(不正)発覚
- クレジットカードの不正使用
- 個人信用情報の劣化
クレジットカードを利用している人なら他人事ではありません。
普通に利用している分には強制解約されることはありませんが、クレジットカードでキャッシュレス化している人ならちょっとしたうっかりミスで強制解約されるケースも怒り得ます。
※利息手数料を把握していますか??
利用残高が高いほど毎月の返済額から引かれる利息手数料の割合はリボ払い金利(15%)によって大きくなり、返済期間が長くなるほど利息手数料は膨らみ続けます。そのため、もし利息手数料を免除することができれば、あなたの借金は大幅に減額される可能性があります。
強制解約の原因①
毎月の支払い延滞常習犯
クレジットカードが強制解約される原因の多くは、毎月の支払を延滞しているケースです。
弁明の余地もなく、当然の結果です。
※すべて本人の責任です。
クレジットカード会社により月々の利用代金の建替えが行われているため、それを返さないとなれば強制解約せざるを得ません。
ただし、クレジットカード会社や契約状況によって強制解約に至るまでのルールは異なるようです。
たった一度の延滞で会員資格取消になることもあれば、何度か支払いが延滞しても数日の遅れでちゃんと返済しているのであれば大した問題にならないケースもあります。
ちなみに、私の楽天カードと三井住友カードの2つのケースでも対応は異なっていました。
- 楽天カード
→ 引落日以降10日前後は延滞していてもクレジットカードは有効。 - 三井住友カード
→ 引落日に支払いが遅れた次の日からカード利用制限がかかって使用不可。
※すべてのケースに該当するわけではないので、参考程度にとどめておいてください。
強制解約の原因②
登録情報の不備(不正)発覚
クレジットカードの発行申請時に登録した情報は更新されていますか??
例えば、転居や転職による住所や勤務先情報が変わることはよくあることだと思います。
その都度クレジットカード会社のHPで個人情報を更新していれば問題ありませんが、実際にはクレジットカード申請時のままにしている人も多いはず。
とは言っても、登録情報の不備のみで強制解約されるという可能性は考えられません。
しかし、支払い延滞が続いた場合は別です。
延滞が発生すれば、支払い催促の電話がクレジットカード会社からかかってきます。
もし、その電話に応じなければ次に電話する先はる勤務先ですので、登録されている勤務先に在籍していないことが発覚すれば、カード利用制限がかかる可能性は十分考えられます。
こんなケースもあるので、延滞したとしてもクレジットカード会社からの電話にはちゃんと対応しましょう。
強制解約の原因③
クレジットカードの不正利用
商品券などをクレジットカードで購入し、その後チケット売り場などで売却するという方法によりカード利用額を現金化する方がいるようですが、これは規約違反となり即刻強制解約の対象になることは間違いありません。
この他にも、最近ではFX(外国為替証拠金取引)の海外口座へのクレジットカード入金が問題になるケースもでてきているようです。
これはXM Tradingという海外のFX口座のページになりますが、口座への入金方法にクレジットカードが利用できるシステムが作られています。
ただし、クレジットカード会社側がこれを問題視しているのも事実で、最近ではクレジットカードでは入金拒否されるという口コミが増えています。
海外FXは日本の金融庁による金融商品取引法に基ずく登録を受けていません。そのため、クレジットカードを利用した海外FX口座への入金は、クレジットカードの不正利用を疑われる可能性が極めて高いと言えます。
強制解約の原因④
個人信用情報の劣化
楽天カードが強制解約される前に、三井住友カードを失効していたため、その履歴が個人情報として登録されていたと思われます。
クレジットカード会社は定期的に顧客の信用情報をチェックしています。
そのため、他社のクレジットカードで会員資格が取り消されているような金融事故があるこ都が発覚した顧客に対して、予告なく利用限度額の引き下げ、もしくは会員資格取消の対応をする可能性があります。
まとめ：強制解約≠ブラックリスト
クレジットカードが強制解約される原因は間違いなく本人の責任であり、きっと心当たりがあるはずです。
とは言っても、クレジットカードが強制解約されたとしても社会的制裁を受けることはありませんのでご安心ください。
強制解約後の不都合
- そのクレジットカードは再発行されることはない。
- 他にクレジットカードをもっていれば連鎖的に使えなくなる可能性がある。
- 半年間はクレジットカードの新規発行は難しい。
これらは私が実際に経験したことです。
また、「クレジットカードが強制解約されるとブラックリストに載っていしまう」という情報がネット上で散見されますが、それは間違いです。
ブラックリストに載る条件
クレジットカードの支払いを3か月以上、もしくは61日以上延滞した場合、信用情報機関に異動情報が登録されます(この処置がブラックリストに載ると表現されています)。
通常、ブラックリストに載る前にクレジットカードが強制解約されるので、ご安心くださ
い。
ただし、クレジットカードが強制解約された時点で、数十万円を超えるような借金を抱えており「毎月の返済が苦しく、返済の目途が立たないままに借金を返すために借金をして毎月なんとかしのいでいる」と言う人は、ブラックリストに載る or 載らないということよりも、これからの生活について真剣に考えた方が良いです。
あなたの借金は現在の収入で返済できそうですか？
ちょっと苦しいけど頑張って返済を続けるべきか、客観的に見て返済が困難な状況かを考え、1 or 2年後の将来を見据えて今の状況を改善できる方法を検討したほうが良い状況にあるかもしれません。
司法書士や弁護士への相談は借金解決方法の1つです。
もしかして「司法書士や弁護士に相談＝自己破産」と思っていませんか？
クレジットカードやカードローンなどの借金問題の多くは、自己破産でなく『任意整理』という方法で解決します。詳しくは以下のページをチェックしてみてください。
※【無料相談】多くの弁護士事務所では借金問題の相談は無料で受け付けています。直接話すことができないなどの事情があってもメールで相談することもできます。一人で悩まずに解決策を見つけましょう。
あなたの今後の人生にとって、さらにあなたを大切に思っている身近な人にとって、最善となる方法がきっとあるはずです。
