楽天カードの強制解約（エラーコード2）と信用情報への影響を徹底解説

楽天カードが強制解約されるとハガキや通知が届きますか？支払いが1ヵ月遅れていてカードが使えなくなっています。

楽天カードが強制解約された場合、楽天e-NAVIに（エラーコード2）が表示されます。ハガキや通知によるお知らせはないため、ご自身で楽天e-NAVIにログインして確認する必要があるでしょう。

なお、強制解約された楽天カードが復活することはありません。

ちなみに、私は過去に三井住カードと楽天プレミアムカードが強制解約されました。

強制解約の原因は滞納、そして途上与信です。特に、楽天カードは3ヵ月に1回の頻度で途上与信を行っています。

クレジットカードの強制解約の履歴は信用情報機関に記録され、他社クレジットカードや銀行などの金融機関と共有されます。つまり、返済トラブル情報は他社に筒抜けとなります。

もし楽天カードが強制解約された時、他社のカードを契約している場合、数か月以内にそれらのカードも強制解約される可能性があるのでご注意ください。

本ページでは「楽天カードが強制解約される原因」と「強制解約された後に起きること」について解説します。

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楽天カードの強制解約（エラーコード2）後は復活不可！

楽天カードは強制解約されてもハガキや電話による通知はありません。そのため、ある日突然、楽天カードが使えなくなっていることに気付きます。

楽天カードが強制解約されたかどうかは、楽天e-NAVIで確認することができます。楽天カードが強制解約されると、楽天e-NAVIに以下の（エラーコード：２）が表示されます。

楽天e-NAVIに表示される（エラーコード２）

上記のエラーコード2は取消不可です。残念ですがカード裏面に記載の電話番号に問い合わせしても強制解約が取り消されることはありません。

なお、強制解約の履歴は信用情報に記録され、他のカード会社・金融機関に共有されます。

そのため、他社のクレジットカードを持っている場合は連鎖的に強制解約される可能性があるのでご注意ください。
※デビットカードに切り替えておくことをおすすめします。

ちなみに、楽天w-NAVIに表示されるエラーコードは全部で６種類あり、それぞれでエラーの理由が異なります。

上記の通り、エラーコード2は取消不可。つまり楽天カードが強制解約された場合、２度とそのカードを利用することができなくなります。

ただし、可能性は高くないものの、再申込みをして新しい楽天カードに再入会することは可能です。

楽天カード強制解約の主な原因は滞納（信用情報に登録済）

ある日、突然カードが使えなくなっていることに気付き、楽天カードが強制解約されたことに気付くでしょう。

「なぜ楽天カードが強制解約されたのか」について、心当たりがない人もいるかもしれませんね。

結論から言うと、楽天カードが強制解約される原因は以下のいずれか。

1つずつ見てみましょう。

強制解約の原因①：毎月の支払いを滞納

楽天カードが強制解約される主な原因は滞納です。

ただし、1度のみの滞納で強制解約されるケースは少なく、通常は毎月滞納を繰り返している場合に強制解約されるケースが多いでしょう。

楽天カードは請求日に口座振替できなかった場合、翌4営業日の期間中に再振替が行われます。入金を忘れていた場合は再振替期間中に入金しておきましょう。

ただし、再振替で支払いできればOKというわけではありません。再振替期間中に口座入金してもペナルティは発生します。

強制解約の原因②：途上与信で問題発覚

途上与信とは、楽天カードが3ヵ月に1回の頻度で実施している信用情報の抜き打ちチェックです。
※通常、クレジットカード会社は半年~1年に一回の頻度で途上与信を実施しています。

私たちの信用情報（クレジットカードやその他ローンの契約情報、利用状況）は信用情報機関が管理しており、信用情報は途上与信やクレジットカードの入会審査、ローン審査時に随時チェックされています。

楽天カードは以下の信用情報機関に加盟しており、会員情報（契約内容や返済に関する情報）を報告・共有しています。

楽天カードは、途上与信を実施する際、上記の信用情報に記録されている会員情報（他社との契約内容、借入/返済状況など）をチェックしています。

つまり、楽天カードは適切に利用していても、他社で返済トラブルなどの問題があった場合は、直接関係のない楽天カードが強制解約になる可能性があります。

楽天カードは他社クレジットカードよりも頻繁に途上与信を行っているため、強制解約されやすいという特徴があります。

つまり、他社クレジットカードのトラブルによって楽天カードが強制解約されるケースもある、ということは覚えておきましょう。

強制解約の原因③：登録情報の不備・虚偽が発覚

転居や転職による住所の変更や電話番号の変更などがあった場合、クレジットカードの登録情報を更新し忘れていませんか？

楽天カードは、定期的に保険の加入やその他のサービス案内のパンフレットを登録住所宛に郵送することがあります。

この時、登録住所に郵便物が届かないことが原因で登録情報の不備・虚偽を疑われる可能性があり、強制解約の原因になることも。

とはいえ、郵便物が届かなかっただけで強制解約されるケースは“稀”でしょう。ただし、滞納が続いた場合は要注意。

毎月の支払いを滞納すると督促状（ハガキ）が登録住所宛に送られます。登録住所に督促状が届かない場合、強制解約される可能性が極めて高くなります。

さらに、督促状も郵送不可、楽天カードからの支払催促電話にも出ない、という状況が続いた場合、会員情報に登録されている勤務先に電話がかかってきます。

勤務先も変わってしまっている場合、強制解約は避けられないと思った方が良いでしょう。
※連絡が取れない場合、カード利用残高を裁判所経由で一括請求される可能性もあります。

強制解約の原因④：毎月の利用額が限度額に達している

カード利用残高は「楽天カードアプリ」もしくは「楽天e-NAVI」から確認できます。

たとえば、楽天カードアプリを開くと、現在のご利用可能額をチェックすることができます。

金額の右側にあるマークをタップすると、ご利用可能額照会ページに移ります。

上のスクショの例では、ご利用枠20万円に対して今月のご利用可能額が58,631円残っている状況です。ご利用可能額が少ないほど、毎月限度額いっぱいまで楽天カードを使っていることになります。

楽天カードの利用限度額枠内であれば、利用しても問題ありません。

ただし、毎月のように利用限度額いっぱいまで利用する状況が続いた場合、“貸し倒れのリスク”を防ぐために、利用限度額が引き下げられる可能性があります。

この時、楽天カードの利用限度額が5万円 or 10万円のように低額設定の会員は、利用限度額の引き下げではなく、強制解約される可能性があるということは覚えておきましょう。

強制解約の原因⑤：楽天カード会員規約違反

楽天カードの会員規約に違反した、もしくは違反したと疑わた場合、予告なく強制解約が実行されることが規約に明記されています。

クレジットカードは家族間でも貸し借り禁止です。また、換金目的で商品券や購入ブランド品を購入している疑いがある利用履歴が発覚した場合も強制解約される可能性があります。

ここで注意すべきことは、不正利用を疑われた場合であっても強制解約される可能性がある、ということ。

たとえば、転売目的はないにも関わらず、普段は利用しない高級ブランド品店で商品を購入したり、高額商品を立て続けに購入した場合でも、強制解約される恐れがあるでしょう。
※利用限度額いっぱい、もしくはリボ払いを利用した場合は強制解約のリスクが高まります。

強制解約の原因⑥：利用頻度が極端に少ない

楽天カードは利用頻度が低いというだけで強制解約されることがあります。

たとえば、新規入会特典を目当てに楽天カードを作った後にほとんど利用していない人は、次回更新時に強制解約される可能性が高いでしょう。

楽天カードは年会費無料にもかかわらず、様々な特典が付帯しています。つまり維持コストを楽天カードが側が負担しています。

たとえば、海外旅行傷害保険もその1つ。

3ヵ月未満の短期海外旅行の場合、楽天カード海外渡航費用・ホテル代（ツアー代）を購入している場合、以下の海外旅行傷害保険が適応（利用付帯）されます。

楽天カードがカード維持コストを請け負うことで、上記のような特典を無料で受けることができます。

そのため、利用頻度の低い会員は維持コスト削減のため、楽天カードが強制解約されやすいことは覚えておきましょう。

【補足】楽天カードは強制解約されやすい

楽天カードは年会費無料で学生や主婦でも入会しやすいクレジットカードとして人気です。その一方で、強制解約されやすいクレジットカードでもあります。

特に、年会費無料・利用限度額10万円以下の楽天カードを利用している人は強制解約されやすい傾向があります。
※年会費ありのゴールドカード、プレミアムカードは比較的強制解約され難い。

楽天カードは他社クレジットカードでは審査落ちする人でも入会しやすい特徴があります。ただし、会員資格を継続できるかどうかはその後の利用・返済状況次第、ということは理解しておくべきでしょう。

楽天カードが強制解約された後に起こることとは？

楽天カードが強制解約されても、すぐに滞納中の利用残高を清算すれば、特に日常生活に影響が出ることはないでしょう。

ただし、楽天カードが強制解約れた後は下記にご注意ください。

1つずつ解説します。

①：楽天ポイントは消失しない

楽天カードが強制解約されても、楽天会員を退会させられることはありません。そのため、楽天IDに付与された楽天ポイントはこれまで通り利用可能です。

なお、強制解約後に楽天市場を利用する場合、楽天カード以外の支払い方法を登録することで、これまでと同じように楽天でお買い物することができます。
※ただし、楽天ポイントを貯めることができなくなります。

②：ETCカード・家族カード・楽天Edyは強制解約

ETCカード・家族カード・楽天Edyは、楽天カードに紐づけられているサービスのため、楽天カードが強制解約されるとこれらのサービスも利用できなくなります。

楽天ETCカードをご利用中の方は、別の支払い方法の準備を、家族カードを契約中の方は、強制解約されたことをご家族に伝えておきましょう。

ただし、すでに楽天Edyにチャージ済みの利用残高は、強制解約後も利用可能です。
※楽天Edyの残高は払い戻し不可です。

チャージ済みの残高が無くなり次第、楽天Edyは利用できなくなります。

③：残高が一括請求される可能性あり

楽天カードの会員規約第21条には、会員資格を取り消した場合に期限の利益を喪失し、その債務全額を直ちに支払うものとする、という事が定められています。

つまり、楽天カードの請求額を滞納すると未払いの利用残高を一括請求される可能性があるということ。

ただし、実際には楽天カード強制解約時に残っていた未清算額（カード利用残高）は、強制解約後もこれまで通りのスケジュールで返済（引落）が続きます。
※私自身の体験では、楽天カードが強制解約されたときに残っていたリボ払い残高が一括請求されることはありませんでした。

たとえば、リボ払いや分割払いなどの支払いが残っている場合、強制解約後もこれまで通りの月額払い（リボ払い or 分割払い）が続きます。

ただし、強制解約後も未返済額分の滞納が2ヶ月以上続いた場合、内容証明郵便による一括請求の督促状が届きます。もし一括請求に応じなければ、裁判に発展するのでご注意ください。

強制解約後、督促状や支払い催促の電話がパタッ!!とかかってこなくなることがあります。ただし借金が無くなったわけではないので安心してはいけません。

なぜ急に督促状や支払催促の電話がかかってこなくなる理由は、クレジットカードの督促状が来なくなるのはなぜ？のページをご参照ください。

④：信用情報に強制解約の履歴が記録

楽天カードは顧客との契約内容や取引履歴を加盟する信用情報機関に報告・共有しています。

たとえば、滞納や強制解約などのトラブルが発生した場合、それらの情報は信用情報機関が管理する私たちの信用情報に記録されます。

さらに、信用情報に記録された強制解約の履歴は、同機関に加盟する他社クレジットカード会社や銀行等の金融機関に共有されます。

強制解約の記録は信用情報に深刻なマイナス影響を与えます。新規クレジットカードの審査や銀行の自動車ローン、多目的ローンの審査に通らなくなる恐れがあります。

さらに、スマホ機種代の分割払いや賃貸物件の賃貸契約も断られる可能性があります。
※賃貸契約時に保証会社の審査を行っている賃貸物件が多いため。

さらに、現在契約中のクレジットまでもが連鎖的に強制解約される可能性がある、ということも覚えておいた方が良いでしょう。

⑤：他社クレジットカードも強制解約される可能性あり

クレジットカード会社は、定期的に会員の信用情報をチェックする途上与信を行っています。
※途上与信は、信用情報の抜き打ちチェックです。

クレジットカードが行う途上与信で楽天カードが強制解約されていることが発覚した場合「この会員大丈夫？うちも契約し続けるのやばくない？」と判断され、強制解約が連鎖する可能性があります。

複数枚のクレジットカードを持っている人は、楽天カードが強制解約された数ヶ月以内に他社クレジットカードも強制解約される可能性があります。
※ただし、銀行が発行するクレジットカードは強制解約され難い傾向があります。

つまり、途上与信の頻度が高いクレジットカード会社ほど強制解約されやすいということ。楽天カードが典型的な例ですね。

楽天カードの強制解約（エラーコード2）とブラックリストの関係

楽天カードの強制解約とブラックリストは無関係です。

つまり、ブラックリストは楽天カードが管理しているものではなく、信用情報機関によって管理・定義されている情報です。

たとえば、楽天カードが加盟する株式会社シー・アイ・シーが公開している信用情報開示報告書には、以下のように記載されています。

引用元：「信用情報開示報告書」表示項目の説明

つまり「滞納期間が61日以上、もしくは3ヵ月以上続いた場合、ブラックリスト（異動）に登録される」ということです。

通常、楽天カードは滞納翌日～1ヶ月未満で強制解約されます。

2ヵ月以上も滞納を続けているにもかかわらず、強制解約されていない、ということはあり得ません。

つまり、楽天カードが強制解約されただけでブラックリストに登録されることはないのでご安心ください。

ただし、強制解約された後も滞納を続けた場合、滞納期間が2ヶ月以上経過するとブラックリストに登録されるのでご注意ください。
※ブラックリストに登録されるか否かに滞納金額は関係ありません。

楽天カードは強制解約されても再申込み可能？

クレジットカード会社は強制解約者のリストを社内で管理しているため、強制解約後に再入会することは“ほぼ無理”です。

ただし、楽天カードの場合、以下のケースでは再入会できる可能性があるでしょう。

とはいえ、滞納が原因で強制解約されている場合は、強制解約後に新規申込をしても審査に落ちるでしょう。

また、クレジットカードの審査に落ちた履歴も信用情報に記録されるため、ますます審査に通り難くなるという悪循環に陥ります。

楽天カードは強制解約されても再入会できる極めて可能性は低いです。当社調べでは強制解約後に再入会できた人の割合は2.5%でした。

つまり、100人が強制解約後に再入会審査を受けた結果、2~3名しか再入会できないということ。ぶっちゃけ、楽天カード強制解約後の再入会は絶望的でしょう。

まとめ：楽天カードの強制解約（エラーコード2）は信用情報に記録される

楽天カードの支払い日は毎月27日です。
※27日が土日・祝日の場合は翌営業が支払日になります。

もし27日に口座残高不足で引落不可になった場合、さまざまなペナルティが発生します。その1つが、楽天カードの強制解約（エラーコート2）です。

楽天カードが強制解約されると信用情報にキズが付きます。さらに滞納期間が2ヶ月以上になればブラックリストに登録されるのでご注意ください。

強制解約された段階では、信用情報にキズが付くだけ。

ただし、強制解約後も残りの支払いを滞納し続けた場合はブラックリストに登録されてしまいます。

ブラックリストに登録されるとどうなるのでしょうか？

ブラックリストに登録された場合、クレジットカードやカードローン、その他の借入（融資）を利用することができなくなります。

さらにブラックリストの記録は、現在の借金をすべて完済した後5年間残り続けます。

そのため“滞納期間が長くなるほどブラックリストに登録される期間の長引く”ということは覚えておいた方がいいでしょう。

もし複数社から借入をしている、返済できる見込みがない場合、滞納を繰り返すよりも債務整理をした方が良いケースがあります。

借金問題の解決方法は、自己破産だけではありません。

クレジットカードやカードローンなどの金利が高い（15%以上）の借金は「任意整理」によって借金総額を減額できる可能性があります。