- 1枚のクレジットカードの強制解約は他カードへ連鎖する。
- クレジットカードの強制解約だけではブラックリストに載らない。
- 強制解約後でもクレジットカードは作れる。
大丈夫です。3か月以上の支払い滞納がなければクレジットカードの強制解約だけでブラックリストに載ることはありませんのでご安心ください。
私は毎月の支払日に口座残高不足で滞納を繰り返した結果、『三井住友カード』と『楽天プレミアムカード』が立て続けに強制解約されてしまいました。
愛用していた2枚のクレジットカード…。
強制解約になっため破棄した2枚のクレジットカード2度のクレジットカードの強制解約を経験したからこそ断言できることがあります。
強制解約は他のカードに連鎖する！
とはいっても、クレジットカードが使えなくなっても焦る必要はありません。
本記事では、突然クレジットカードが強制解約されてしまって軽いパニック状態になってしまっている人に、『強制解約されても別に問題ないよ』ということを、私の体験談を元にお話しします。
ちなみに、クレジットカードが強制解約されたとしても社会的制裁を受けることはありませんのでご安心ください。
もし、クレジットカードがない生活に不安があればデビットカードを持つことで解決します。
クレジットカードの強制解約だけではブラックリストに載らないのは私自身が経験していることなので、信ぴょう性のある情報です。
目次
三井住友カードと楽天カードが強制解約されてもブラックリストに登録されない！
このように考える人もいるかもしれません。実際、私も2枚のクレジットカード強制解約されたときは自己破産を考えていました。
ただし、すぐに『クレジットカードが強制解約されるとブラックリストに載ってしまう』という思い込みが“誤情報”を鵜呑みにしていただけだと気付きました。
📝ブラックリストに載る条件
クレジットカードの支払いを61日以上もしくは3か月以上滞納した場合、信用情報機関に“異動情報”が登録されます。
※異動情報は通称ブラックリストと言われています。
- 参考：信用情報機関CIC
一般的に、クレジットカードの支払いを1ヵ月以上滞納すれば、強制解約になることは避けられないはず(カード会社が許すわけありません)。
つまり、信用情報機関に異動情報が登録されるよりもクレジットカードが強制解約される条件の方が厳しいため、通常であればブラックリストに載ることはありません。
ただし、クレジットカードの強制解約後も、カード利用時の支払い残高を61日以上滞納し続けるとブラックリストに載ります。
クレジットカードが強制解約されても、これまでのリボ払いやカード利用残高は一括請求されません。これまで通り毎月分割で請求書が届きます。
※滞納が続き裁判を起こされる事態になれば一括請求になります。
ただし、クレジットカードの支払いを2ヵ月以上滞納している場合はブラックリストに載っていると覚悟してください。
※借金は減額できる可能性があります
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クレジットカードが強制解約される原因は４つある!?
もし、強制解約の予兆があるとすれば、“カード利用限度額の引き下げ”です。
とはいえ、クレジットカードを利用している本人であれば強制解約されてしまう心当たりがあるはずです。
📝任意強制解約される主な原因
- 毎月の支払い滞納常習犯。
- 登録情報の不備(不正)発覚。
- クレジットカードの不正使用。
- 個人信用情報の劣化。
クレジットカードを利用している人なら他人事ではありません。
1つずつ解説します。
強制解約の原因①
毎月の支払い滞納常習犯
クレジットカードが強制解約される原因の多くは、滞納です。
弁明の余地もなく、当然の結果です。
※すべて本人の責任です。
そもそも、毎月の請求日(引落日)に支払うことができなければ、支払い能力がないと判断されてしまい、即強制解約される可能性も十分考えられます。
ただし、クレジットカード会社や契約状況によって強制解約に至るまでのルールは異なるようです。
一度の滞納で強制解約になることもあれば、私のように毎月滞納を繰り返しても、1年近く契約を切らずに利用させてもらえるケースもあります。
体験談) カード会社によって滞納に対する対応が異なります。
- 三井住友カード：引落日に支払いが遅れた翌日にカード利用制限がかかって使用不可。
- 楽天カード：引落日以降10日前後は滞納していてもクレジットカードは有効。
楽天カードさんの対応は、ちょっと緩めでした。
ただし、これはあくまで私のケースです。みんなが同じような対応になるとは限りませんので、参考程度にお願いします。
強制解約の原因②
登録情報の不備(不正)発覚
クレジットカードの発行申請時に登録した情報は更新していますか??
例えば、転居や転職による住所や勤務先情報が変わることはよくあることだと思います。
その都度クレジットカード会社のWebページで登録情報を更新していれば問題ありませんが、クレジットカード申請時のままにしている人がほとんどだと思います。
とはいえ、登録情報の不備のみで強制解約されるという可能性は、通常考えられません。
しかし、滞納が続いた場合は別です。
退職した職場に支払い催促の電話がいく!?
この時、登録されている勤務先に在籍していないことが発覚すれば、カード利用制限、もしくは強制解約される可能性は十分考えられます。
こんなケースもあるので、滞納したとしてもクレジットカード会社からの電話にはちゃんと対応しましょう。
強制解約の原因③
クレジットカードの不正利用
商品券などをクレジットカードで購入し、その後チケット売り場などで売却するという方法によりカード利用額を現金化する人がいるようです。
しかし、クレジットカード払いの現金化は“規約違反”となり“一発で強制解約の対象”になることは間違いありません。
なお、最近では『FX(外国為替証拠金取引)の海外口座へのクレジットカード入金』が問題になるケースもでてきているようです。
これはXM Tradingという海外のFX口座のページになりますが、口座への入金方法にクレジットカードが利用できるシステムが作られています。
しかし、クレジットカード会社側がこれを問題視しているのも事実で、クレジットカードでは入金拒否されるという口コミが増えています。
海外FXは日本の金融庁による金融商品取引法に基ずく登録を受けていません。そのため、クレジットカードを利用した海外FX口座への入金は、クレジットカードの不正利用を疑われる可能性が極めて高いと言えます。
そもそも入金拒否されるような取引をしている時点で、クレジットカード会社に怪しまれるのは当然です。
さらに、クレジットカード利用の現金化の疑いもあるため、海外FX口座への入金は今後さらに厳しくなると思われます。
強制解約の原因④
個人信用情報の劣化
繰り返しになりますが、クレジットカードの強制解約は他カードにも影響し、連鎖的に強制解約される可能性が高いです。
つまり、個人信用情報に傷がついた、事故歴がついた状況です。
楽天カードが強制解約される前に、三井住友カードを失効していたため、その履歴が個人情報として登録されていたと思われます。
クレジットカード会社は定期的に会員の信用情報を信用情報機関CICや日本情報信用機構JICCに照会しています。
そのため、他社のクレジットカードで強制解約になるなどの事故歴がが発覚した会員に対して、予告なく利用限度額の引き下げ、もしくは強制解約の対応をする可能性があります。
まとめ
クレジットカードが強制解約される原因は間違いなく本人の責任であり、きっと心当たりがあるはずです。
とはいえ、クレジットカードが強制解約されたとしても特に問題が起きるわけではないのでご安心ください。
強制解約後に心配しておくべきこと
- 強制解約されたクレジットカードは再発行されることはない。
- 他にクレジットカードをもっていれば連鎖的に使えなくなる可能性がある。
- 半年間はクレジットカードの新規発行は難しい。
これらは私が実際に経験したことです。
ただし、クレジットカードが持てなくても、現在はデビットカードを無審査で作ることができるため、実際のところ問題はありません。
ちなみに、『クレジットカードが強制解約されるとブラックリストに載っていしまう』という情報がネット上で散見されますが、それは間違いです。
📝ブラックリストに載る条件
クレジットカードの支払いを61日以上もしくは3か月以上滞納した場合、信用情報機関に“異動情報”が登録されます。
※異動情報は通称ブラックリストと言われています。
- 参考：信用情報機関CIC
とはいえ、クレジットカードの強制解約後に2か月以上の滞納を続けると、ブラックリストに載ってしまいますのでご注意ください。
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